③研究目的、研究方法など：背景
case 25
「（1）本研究の学術的背景」の
解説が長すぎてわかりにくい
理工系
生命科学系
医歯薬系
人文学系（社会科学系
複合領域系
重要度★★★
類度 ★★★
どこがよくないか
（1） 本研究の学術的背景、研究課題の核心をなす学術的「問い」
平成25年度及び平成26年度の全国学力・学習状況調査のクロス集計結
間」において、探求の過程を意識した指導を行なっている学校ほど平均正答率が高く、特に記述式問
題の平均正答率が高い傾向が見られた。また、平均正答率を高い群と低い群に分けた比較において
も、高い群は探求の過程を意識した指導を積極的に行なっている傾向にあった。
この結果は、「総合的な学習の時間」を懐疑的に見ていた教育関係者に対して、意識の転換
ものである。そして、思考力を中核とした「21世紀型能力」（国立教育政策研究所）の育成
とき、次期学習指導要領における「総合的な学習の時間」のより一層の充実が求めら
る。
応募者は、中学校教員を対象とした質問紙調査を通して、「総合的な学習の時間」に肯定的
を持っている教員であっても準備の負担が増えていると感じており、専門教員の配置を望んで
崎：2013C・2012c）。さらに応募者は、日本生活科・総合的学習教育学会の福岡県地域世
岡県生活科・総合学習研究会の事務局長を務めたり、福岡市内の幼・小・中学校の学校評議員を務め
たりしている。また、過年度の基盤研究（C）において、中・高等学校の「総合的な学習の時
型キャリア教育を促進させる要件を研究し、その理論を解明してきている（山崎：2013b
Yamasaki: 2013d， 山崎：2012cd）。
教職員のニーズと地域住民等のシーズとが「つながる」時、「総合的な学習の時間」は児
とってより一層、魅力的な時間に変容する。応募者は、地域コーディネーターが配置されている学校
では教職員と連携・協働するストフテジーを、配置されていない子校では教職員
等と連携・協働するストラテジーを明らかにすることで「総合的な学習の時間」を再び活性化させる
ことができると考え、本研究課題を着想するに至った。
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