に認識して対応しよう。
以前の申請書では応募課題に関連する過去5年間の業績を中心に、それ以前
のものも10件以内記載できるようになっていた．ところが平成30年度の公募
から、その制限がなくなった、そのため、いわゆるインパクトファクターの高
い雑誌の発表論文ばかりを、発表年にかかわらず記入する人もいるかもしれな
い．しかし、それは要注意である。先にも書いたように、この項目の意図は、
提案している研究計画を実行できるのかどうかを、申請者のこれまでの業績か
ら判断するためのものだ。そのときに、過去の古い業績ばかりを載せていたら、
審査委員はどのように感じるだろう。「過去の業績は素晴らしいけど、最近、研
究を行っていないのじゃないか」と、現在の研究遂行能力を疑われるかもしれ
ない。それによって評価も下がる可能性がある。
コンスタントに研究活動を行っていることを示すために、やはり過去5年間
の業績を中心に記載するべきだ。理想的には発表論文の半分くらいを過去5年
間の業績でまとめ、残りにそれ以前の重要な発表論文を記載するのがよい
（鬯
3-69）.もちろん若手研究者は業績が少ないだろうから、すべてを記入する。
また投稿中（未受理）の論文は研究業績に含めることはできないが、in pres
の論文は研究業績に含めることができる。
②学会発表で示す
まだ論文に発表されていなくても、学会や研究会で発表しているのなら、そ
のことを書いておく．学会名、発表のタイトル、発表年月日とともに、発表内
容について今回の研究との関連についても触れておくこと。
招待講演は、小さな研究会でも学内の研究会でも呼ばれた講演はすべて書く.
「学会発表で記載できるのは『招待講演」だけではないのか」と思われるかも
しれない。確かに以前の申請書では記載できるのは「論文、著書、産業財産権。
招待講演」となっていたが、現在の申請書では「論文、著書、産業財産権、招
待講演等」となっており、招待講演に限定されているわけではない．そのため
論文発表の研究成果だが、すでに学会などで発表しているものなら、積極的
に書いて研究遂行能力をアピールするのがよいと思う。
③研究助成の成果で示す
科研費や民間財団の助成金などによって、どのような研究成果をあげてきた
かを記載する。これまで研究費を受給されたときにはきちんと成果をあげてき
たことを書いて、研究遂行能力（研究の実行可能性）を示す（図3-70）.
審査委員の立場からいうと、過去に科研費を獲得していることは、申請者の
評価にプラスに働くことがある。それは申請者の評価に迷っているときに、他
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科研費獲得の方法とコツ 第9版